2013年01月08日

がん保険の保障内容@

がん保険を検討する際の給付金項目で一番気になるのが診断給付金かもしれません。

がんと診断された時に一時的に仕事を休まないといけないなど収入が途絶えてしまうかもしれませんし、入院の準備費用や当面の生活費の確保など、急にお金の心配に見舞われることががん罹患の際に精神的なダメージにもなりかねません。

現在、販売されている多くのがん保険は、基本的に診断給付金が支給されるようになっているものがほとんどです。

また、診断給付金の要件も各社で多少違いがあるため確認が必要です。

多くの場合、がんと診断確定した場合ですが、なかにはがんで入院を開始した場合など診断給付金にも各社により要件が多少、異なっています。

また、ここ数年で大きくがん保険が変化した一つの項目かもしれませんが、診断給付金が1回しか出てないものと複数回、出るものがあります。

2回目以降の給付金受け取りの要件は各社により多少異なっているため、加入時に詳細の確認が必要ですが、基本的には2年以上経過している場合という要件がつきます
(その場合もがんで入院した場合などの要件が付く保険会社もあります)。

もう1点、がん診断給付金で気になる項目が、上皮内がんです。
(上皮内がんとは、皮膚などの表層の腫瘍や消化器官・臓器などの粘膜内にとどまり、より深部に広がってない早期のがんのことを言います)。

主に大腸や子宮頚部によくできる初期のがんですが、肺がん・食道がん・すい臓がん・肝臓がんも、まずはその内臓で上皮組織内に発生します。

治療すれば3年生存率は、ほぼ100%と言われています。

保障の対象になるか・ならないかは、保険会社や保険の種類によって変わってきますが、単体で販売されているがん保険の多くは、悪性新生物と上皮内新生物(上皮内がん)に対し診断給付金を設定しています。

悪性新生物と上皮内新生物の診断給付金の給付額は、各社違いがあり、悪性新生物の診断給付金を100万円とした場合、上皮内新生物は1割給付の10万円のところや、5割給付の50万円、10割給付の100万円と各社により変わってきます。

また、がんと診断された場合、例えば契約時に定めた100万円などの診断給付金が支給されるものが多いですが、なかにはがんの種類に応じ給付倍率が設定されており、一括で600万円という高額支給になるものもあります。

がん保険の代表的な給付金の一つに入院給付金があります。

医療保険は、病気やケガで入院した際に入院給付金が給付されるという要件ですが、がん保険の入院給付金は、がんに絞られていますので、がんの治療のために入院した場合に給付されるということです。

ですので、単体の医療保険と単体のがん保険を別々に単体での保険商品に加入している場合において、がんの治療で入院した際には、要件に該当すしていれば、がん保険からも医療保険からも入院給付金が支給されるということになります。

また、医療保険には、1入院の入院制限や通算の入院制限があるのが一般的ですが、がん保険は、ほとんどの保険会社で無制限に設定されています。

多くの保険会社では、日額10,000円で設定している場合が多いですが、保険会社によっては、任意で設定できる保険会社もありますので、医療保険や保険料との兼ね合いを考えて設定することが大切です方法も合理的かもしれません。

但し多くのただ、たいていの保険会社ではの場合、手術給付金や通院給付金は、入院給付金を基準に考える場合が多いため、入院給付金の設定には注意が必要でしょうす。

通院給付金は、保険会社によって付加できる会社とできない会社があります。

最近のがん治療の傾向は、がんで入院する日数が短期化傾向になる一方、通院治療が増える多くなる傾向がありますので、通院給付金が付加されていると安心できるかもしれません。
(がん治療の平均入院期間、平成8年では約46日ですあったものが、平成20年には平均入院期間が約24日と約半分くらいの日数になっています)。

また、あくまでがん保険の特約という位置づけのためですので、がんで入院しその治療が目的での通院という要件が必要です
(多くの保険会社の要件は、退院日の翌日からその日を含めて180日以内に診断確定されたがんの治療を目的として通院した場合という要件が付きます)。

その他、注意点としては、がんで入院した日数がポイントになります。

入院給付金の支払い日数が1日以上という会社が安心できますが、保険会社によっては5日以上や20日以上という会社もあります。

要するに入院が20日以上という要件での場合、2週間程度、がんで入院し、その後、通院した場合は、給付の対象外ということになります。

その他、通院に日数制限がかかるという点も注意が必要です。

がん保険の入院給付金は無制限ですが、通院給付金は、1回の入院につき45日や30日などの支払い制限が付きます。

通算限度日数も730日などと制限が付くのが一般的です。

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