2012年12月14日

がん保険に加入する前に

がん保険とは、民間の医療保険のうち、原則としてがんのみを保障の対象としている保険商品で、がん以外の場合は、給付金の対象になりません。

がんと診断された場合やがんにより治療を受けた場合に給付金が支払われる商品が一般的です。

また、責任開始期が一般的な医療保険とは異なりがん保険の場合、保険期間の始期からその日を含めて90日(3ヶ月)を経過した日の翌日を責任開始日として、その日から保険契約の責任を負うとするものが一般的です
(がん保険の責任開始日前までにがんと診断確定されていた場合は、保険契約者、被保険者、給付受取人がその事実を知っているといないとに関わらず、一般的に保険契約は無効になります)

がんを含め脳卒中や急性心筋梗塞を含めた保険を三大疾病保険(特定疾病保険)と言います。

通常の医療保険は、全ての病気が対象ですが、がん保険はがんに特化している分、保険料が割安であったり、保障が充実していたりします。

がん治療は健康保険(国民健康保険など)の公的な医療保険で行われる場合が多く、民間のがん保険の役割は、公的医療保険の補完的な位置づけと考えるのが一般的です。

公的な医療保険が定める自己負担分の補てんを始め、入院時に必要な衣類や日用品の購入、通院のための交通費、入院時の差額ベッド代、休職などによる収入の損失補てんなどが給付金の趣旨と考えることができます。

日本の公的医療保険では、高額療養費の支給により高額医療における患者の自己負担額の上限は大幅に抑制されており、アメリカなどの諸外国に比べ、充実していますので、民間の医療保険に未加入のために一般的ながん治療が受けられないということは、考えにくいのが現状です。

医療保険は、一般的に入院して1日当たりいくらと定額の給付金が支払われ、さらに手術をした場合に手術給付金が支払われたりしますが、昨今のがん治療に関しては、ホルモン療法や放射線治療、抗がん剤治療など入院ばかりでなく、通院をメインに治療を行っていくことも多くなってきましたので、自分にあったがん保険選びの必要性がさらに高くなってきました。

一口にがん保険と言っても、たくさんの種類があります。

身内や親戚にがんになった人が多い場合、どうしても不安になりがん保険に加入した方がいいのでは?と不安に思う方も多いでしょう。

日本人の死亡率の推移を死因別にみると、明治から昭和の初期まで多かった肺炎・結核・胃腸炎などは戦後急速に減少し、代わって生活習慣病と言われる(がん・や心臓病、・脳血管疾患)が上位を占めるようになりました。

がんは昭和56年から死因の第1位となっています。現在においても、日本の死因順位の1位は悪性新生物(がん)であり、データ上は、男性の場合、2人に1人、女性の場合は、3人に1人が一生涯のうちにがんと診断されているということになります
(※財団法人がん研究振興財団「がんの統計2009」一生涯のうちがんと診断される人の割合、男性:54.5%、女性:40.7%)。

なお、死因順位10位までの死因割合(厚生労働省「平成20年人口動態統計」)は
1位「悪性新生物30.0%」 
2位「心疾患(高血圧疾患を除く)15.9%」
3位「脳血管疾患11.1%」
4位「肺炎10.1%」 
5位「不慮の事故3.3%」 
6位「老衰3.1%」 
7位「自殺2.6%」 
8位「腎不全2.0%」
9位「肝疾患1.4%」 
10位「慢性閉塞性肺疾患1.4%です。

がんは、よく遺伝と言われますが、どちらかというとがんになる主な原因は、生活習慣の環境にあるとも言われています。

どちらにしましてもがんになる確率がかなり高いためがん家系でなくとも決して他人ごとではないということが分かります。

自分の家系にがんで亡くなった人がいないからといって安心はできません。

がんになる原因は、いくつかあるでしょうが、タバコは主な原因だと言われています。例え自分が吸っていなくても両親などが喫煙する家庭で長年過ごした場合、がんになる危険率は高まると言われています。その他の原因としては、野菜や果物の摂取不足、塩分の取り過ぎ、運動不足、肥満、アルコールなどががんになる原因と言われています。

がん治療には、多額たくさんの費用が必要になります。

また、一度、手術をしてがんを取り除いたから絶対安心ということは言えず、転移などすれば、さらに経済的負担も出てきます。

そのような様々な費用をがんに絞って保障するものががん保険です。特に一時金で支払われる「がん診断給付金」などは、様々な費用を一括でカバーできる安心感を得ることができると思います。

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